ご挨拶
日本中央研究所株式会社
代表取締役社長 田中雅彦
経営理念
真に環境に優しい商品と、明確に差別化出来る技術を社会に提供することにより、商品に携わる全ての人々の
幸福を追求すると同時に、未来の子供達の為の環境づくりに貢献します。
行動指針【真・善・美】
・誰にも負けない努力をする。
・謙虚にして驕らず、感謝の心を忘れない。
・世界一の遮熱塗料を達成する。
・強烈な願望を心に抱く。
・創意と工夫を重ね、常に創造的な仕事を行う。
世界初の排熱塗料
私たちは断熱性の高い多孔質セラミックと正反対の「透熱性が高い無孔質ファインセラミックス(原料名:アドマファイン)」に出会い、熱線遮蔽塗料を誕生させました。
これに使用したアドマファインはIC機器の小型化に不可欠な封止材用として世界中に出荷されている優れものです。
断熱塗料と遮熱塗料の違いは、共に熱対策に用いられるものでありながら、後者は「太陽光線からの影響を軽減」するために考案されたものです。
遮熱塗料とは、「添加物のセラミック」及び「顔料」の複合効果に機能性を依存しているもの。
(通常メーカーは中空バルーンと呼ばれる断熱系セラミックを使用している。)
私たちの製品のみが透熱性の高いファインセラミックスに排熱の機能を求めたのです。
遮熱原料の誕生秘話(㈱アドマテックスのHPから抜粋)
“アドマファインは0.1ミクロンの粉”
失敗は成功のもと、とはよく言われる言葉だが、同社はまさにそれを体験した会社である。1990年まったくの偶然の産物がトヨタ自動車の新規事業第1号として新会社を誕生させた。
以来その製品は世界中の半導体に使用され、パソコン・携帯電話・プラズマテレビ・液晶テレビ・メモリーカード・デジカメ・ゲーム機・携帯音楽プレーヤー・DVD・CD・といった家電業界製品から、航空機や自動車、電車まで、私たちの生活のあらゆるシーンに欠かせない大きな存在へと成長している。
「アドマファイン」の大きさは、0.1ミクロン(100ナノ)。煙の粒子と同等のわずか1万分の1ミリという微粒子、この小さな粒子が世界中の半導体にとって非常に重要な鍵を握っている。世界中の殆どの半導体に同社のアドマファインが使用されています。
会社概要
| 商号 | 日本中央研究所株式会社 | |
|---|---|---|
| 本店 | 〒135-0064 東京都江東区青海2丁目7番地4号 | |
| 設立日 | 平成18年7月3日 | |
| 目的 |
1.酸化物セラミック粉(シリカ、アルミナ、複合酸化物)の |
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| 発行済み株式総数 | 5816株 | |
| 資本金 | 金2,000万円 | |
| 役員に関する事項 |
代表取締役社長 |
田中 雅彦 間中 恭弘 田中 俊行 庄司 和子 佐藤 興 澤田 繁夫 |
| 主要取引先 |
<仕入先> <販売先> |
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アクセスマップ
沿革
| 2004年4月 | 愛知県豊田市で創業した化粧品及び健康食品販売会社の日本薬品研究所㈱の塗料事業部として発足 |
|---|---|
| 2005年3月 | ㈱アドマテックスのナノ微粒子ファインセラミックス(原料名:アマファイン)を遮熱添加物とする「水系組成物及び熱線遮蔽塗料(アドグリーンコート)」を発明、アドマテックスと共同国際特許を出願 |
| 2006年6月 | Adgreencoat(R)は日本・米国・中国・韓国・台湾に商標登録 |
| 2006年7月 | 塗料事業部を新設の日本中央研究所㈱に事業移行 |
| 2006年10月 | 同商品は2006年(シンガポール)エコプロダクツ環境国際展で「シルバーアワード賞」受賞 |
| 2007年5月 |
同商品が国土交通省「新技術情報システム NETIS」に登録 |
| 2007年7月 | 同商品がエコマークの使用許諾 |
| 2007年9月 | 同商品が東京都環境局クールルーフ推進協議会の高反射率塗料に承認 |
| 2008年7月 | 本店を名古屋市中区松原1丁目13番9号に移転 |
| 2009年6月 | 同商品が環境省 環境技術実証事業(実証051-0859 )に登録 |
| 2009年10月 | 本店を東京都港区新橋3丁目2番2号に移転 |
| 2010年1月 | 資本金を7,000万円に増資 |
| 2010年4月 | 本社を東京都江東区青海2-7-4に移転 |
| 2010年7月 | シンガポール国際特許登録 |
| 2010年11月 | 株式会社 省電舎と代理店契約締結 株式会社 トッパン・コスモと代理店契約締結 住金物産株式会社と代理店契約締結 |
| 2011年1月 | 日新商事株式会社と代理店契約締結 |
| 2011年2月 | 中国国際特許登録 |
| 2011年3月 | 明和産業株式会社と基本取引契約を締結 |
| 2011年9月 | 国土交通省NETIS新技術「震災復旧・復興に関する支援商品」に登録 |




